どうも、アヘバス管理人です。
今回は巷で話題をかっさらっているパイオニアがDJ機器から完全撤退の話。
親会社のパイオニアが保有株を完全に手放すだけの話なのですが、Pioneer DJがなくなるとか言う話で騒いでいる様子が散見されたので、そうはならないでしょう、という話となんでこんなに騒ぎが大きくなっているのか、について話をしたいと思います。
1 事前に把握しておきたい話
ソースは日経ビジネスのこの記事。
https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00006/043000050/
スクープと言うことでセンセーショナルな見出しで報じられましたね。
既にパイオニアのDJ部門はpioneer DJ株式会社という名前で2014年にしており、米投資ファンドKKRにパイオニア株式会社が85%の株式を譲渡。
(主導権をどちらが握っているかは別として)経営権は投資ファンドに移っているので、パイオニア株式会社のDJ事業の事実上の撤退はこの時点で行われています。
そして、この日経ビジネスの記事ではKKRの保有株とパイオニア株式会社の両方の保有株が全て売却される事が明らかになりました。
パイオニア株式会社が保有していたpioneer djの株式を全て売却するので、事実上の撤退が完全撤退に向かうというのが今回の話です。
pioneer DJはどうなるの？
あまりにも見出しがセンセーショナルな事、数年前にDJ機器大手Vestaxが倒産し、サポート供与が行われなかった懸念からなのか、楽器店に問い合わせが殺到しているとの事で、オタイレコードようすけ管理人のブログポストに分かりやすい解説を入れています。
- DJ機器トップシェアのパイオニアブランドはカルチャーの顔役とも言える絶対王者。そのブランド価値から名前が変わることはユーザーからの信頼を損ないそうなので、恐らくこれはしないと思う。
- KKRが投資対象の価値を損なうような無理矢理なブランド名変更は本意ではないとしたから、ブランド名も大幅に変わらなかったのではないか。
- 先は分からないが現段階で好調なpioneer DJは今後もDJ機器の開発・販売を行うだろう。従って、KKRとパイオニアから株式を受け取る次の会社が無理矢理名前を変える事はなさそう
という予測をされていると私は解釈します。解釈が正しければ、この予測は私も全面的に同意です。
予測の段階を超えませんが、別会社に引き取られた後もpioneer DJ株式会社およびブランドはカルチャーの面を切り取っても、経済的な面を切り取っても存続する可能性が高いと考えられます。
何故このような騒ぎになっているのか
前述したセンセーショナルな見出しが原因でしょうし、それだけ我々がニュースをちゃんと見てないと言うことですね。こうなることは昨年の冬にある程度予想は着くわけです。
親会社のパイオニア株式会社はDJ機器部門を切り離す決断をした2014年以前から経営難が騒がれており、とうとう2018年に上場廃止になりました。その結果、アジア系投資ファンドの傘下に入った事が、日経で伝えられています。
https://r.nikkei.com/article/DGXMZO38673110X01C18A2000000
買収された事をきっかけにこの春から経営再建が本格化し、債務整理の為にパイオニア株式会社が保有しているpioneer DJの株式15%を全て手放す判断をしたのではないかと考えます。
KKRが手放す理由も憶測の域を出ませんが、保有株を全て手放す事で相乗効果による売値の増加を期待しているのではないかな、と見るのが自然のような気がします。寡占状態のDJ市場の経営権が100%手に入る、しかも6〜700億そこらでと言うのは結構美味しい話だと思います。
どこが買うかはさておき、今後の行く末が非常に気になるところですが今日はこのへんで。
まとめ
- パイオニア株式会社は2014年にDJ機器事業からの事実上の撤退を行っている
- パイオニア株式会社、KKRの双方がpioneer DJ株式会社の株を手放す事が分かった
- パイオニア株式会社のDJ機器撤退が事実上の撤退から完全撤退へとスケールアップした為、見出しが一人歩きしている
- オタイレコードようすけ管理人氏のブログの解説が非常に的確。今後もpioneer DJ株式会社がDJ機器の販売開発は行なっていると考えられる。
- こうした騒ぎの背景には2018年に起こったアジア系ファンドによるパイオニア株式会社の買収が１つの引き金になっているのではないかと私は考える。
- どんな所に売り渡されるか、その結果何が待っているかは誰にも分からないが、今後もDJ機器におけるデファクト・スタンダード的なポジションは継続していく可能性が高い
個人的にはカルチャーに理解があるけれども、音楽業界ではないみたいな企業に購入してほしいかなと思ったりします。辛うじて寡占状態が続いているDJ機材業界ですが、独占になるとやっぱり末端のユーザーが金銭的に苦しめられますしね。